こんにちは。大阪の社会人/大学生向け個別指導-SPI数学塾の吉田です。
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今回はNHK(日本放送協会)大学別採用状況(1989～2017/24年)の動画です。
共有データ↓
https://docs.google.com/presentation/d/1mRepOaVQQOf6cfaXVzwJDM3CHsnivMDlsNrQkdLCSo0/edit?usp=sharing
受信契約総数は半年で27万件減少し4,080万件に！受信料の未収数は2万件増加 最終的な収支を400億円の赤字となる見込み
かつてNHKの職員だった立花孝志氏が「NHKから国民を守る党」を設立し、NHKの政見放送で「NHKをぶっ壊す！」などとNHK批判を展開し、ネット界で話題となった。 あれだけ受信料の支払いは不要と言われ続けると、受信料収入が減少するのは当然であり、今後の見通しも非常に悪いらしい。 立花孝志氏のYoutube等のメディア戦略は見事であり、NHKは想定以上の打撃だ。 ただ、それでもNHKのコンテンツは非常に価値の高いものが多く、過去のアーカイブの中には有料級というか、高価に値するものも多い。 放送法で受信料を財源として運営すると定められているが、テレビを不要とする人が増えている昨今では放送法自体が時代遅れであり、NHKのコンテンツの価値が世に周知されにくいのはあまりに勿体ないと言えよう。
NHKは公共放送という特殊な立場から、民放キー局とは異なる独自の選考基準や筆記試験の傾向があります。
1. 採用大学と選考の傾向
大学別の傾向 長期的なデータ（1989〜2017/2024年）を見ると、早稲田大学、慶應義塾大学、東京大学といった難関校が常に上位にランクインしていますが、地方の国立大学からも一定数の採用が継続しています。これは全国各地に放送局を持ち、地域に根ざした「地域職員」という採用枠があるためです。
- 学歴の多様性: 以前に比べ、特定の大学に偏りすぎず、地方局での活躍を期待して全国の大学から幅広く採用する傾向が強まっています。
理系・文系の比率と職種
- 文系（放送総合・記者・ディレクター・アナウンサー・経営管理など）: 採用全体の約7〜8割を占めます。特に「記者」や「ディレクター」は、学部を問わず論理的思考力と好奇心が重視されます。
- 理系（メディアエンジニア・技術職）: 採用の2〜3割程度ですが、放送インフラの維持や次世代の映像技術（8Kやネット配信）の開発を担うため、非常に重要視されています。
留学生・特定大学（APU等）の採用 NHKワールド（国際放送）の強化に伴い、語学力や多角的な視点を持つ留学生の採用には積極的です。立命館アジア太平洋大学（APU）などの国際系大学からも、グローバルな発信力を期待されて採用に至るケースがあります。
2. 筆記試験（SPI・Webテスト）対策
NHKの選考で最も注意すべきは、「玉手箱」形式のWebテストと**独自の「一般常識試験」**です。
- 玉手箱対策:
- SPIとは異なり、1つの形式の問題が連続して出題されます。
- 非常に制限時間が厳しいため、正確性よりも「スピード感」を持って解く練習が不可欠です。専用の問題集で形式に慣れておく必要があります。
- 一般常識・時事問題:
- NHKの選考では、政治、経済、社会、文化など幅広い教養が問われます。
- 特に「時事問題」は直近1ヶ月のニュースから出題されることもあるため、新聞の1面を毎日チェックし、重要なキーワードを説明できるようにしておくことが重要です。
3. 面接で留意する点
面接では「なぜ民放ではなくNHKなのか？」という問いが必ず投げかけられます。
- 公共性の理解: 民放が広告収入で成り立つ「スポンサー重視」であるのに対し、NHKは「受信料で成り立つ公共放送」です。この違いを理解し、利益追求ではなく「社会の公平性」や「情報の信頼性」にどう貢献したいかを語る必要があります。
- 具体的な「やりたいこと」: 「番組が好き」という抽象的な志望理由ではなく、「〇〇のようなテーマで、××という手法を使って、社会に△△を届けたい」という具体的な企画力や問題意識が見られます。
- 現場・地域へのこだわり: 多くの職員が最初は地方局からキャリアをスタートさせます。全国どこへでも行く、現場の声を拾い上げるという「泥臭い覚悟」と「行動力」を示すことが評価に繋がります。
4. 学生へのアドバイス
NHKは歴史ある組織ですが、現在はインターネット活用業務の拡大など、大きな変革期にあります。
- 理系の方: 「技術で放送の未来を創る」という視点を持ち、ITやネットワークの知識がいかに公共放送の価値を高めるかをアピールしてください。
- 文系の方: 専門分野（法学、経済、文学など）を一つ極めていること、あるいは特定の社会問題に対して強い探究心を持っていることが、記者やディレクターとしての適性と見なされます。
伝統的な学歴の強みを維持しつつも、個人の「伝えることへの使命感」がかつてないほど重視されるようになっています。日頃からニュースに触れ、「自分ならこのニュースをどう伝えるか」を考える習慣をつけておくと、面接での説得力が格段に増すはずです。
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